恐怖のシナリオ
坂の上の雲５ 留学
高橋是清も小村寿太郎も日本をイロコワ族に重ね合わせていた
真之は高橋是清と一緒にナイヤガラを見に行った。
そのとき、イロコワ族の末裔が馬の世話をしていた。
白人に土地を奪われ、居留区に移住した。
２００年前に種族が抗争していた。
白人は、自らの手を汚すことなく、(インディアンどうしを)互いに殺し合いをさせた。
高橋是清は言う。インディアンの敗北はひとごとではない。
ニューヨークで真之は小村寿太郎公使に会った。
彼も、アメリカはイロコワ族をつかい、インディアンをクリアランスしたと述べた。
［Clearance of Indians］
アジアでイロコワ族になるのは日本だ。
日本が使い物になるとぶつけねばならない。危険だが、できる。
７月、日英通商条約で治外法権撤廃していたが、彼は不十分だという。
わしのねらいはもっとでかい。英国との完璧に対等な同盟じゃ。
英国に着任したら、イロコワ族になりなさい。
そして、彼は英国駐在武官に抜擢された。
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米国(国際金融資本家)の陰謀で日中戦争勃発!?
ジョセフ・ナイの極秘文書に記された恐怖のシナリオ
■ジョセフ・ナイの極秘戦略文書に記された恐怖のシナリオ
2008年ごろ、米国政府のとある極秘戦略文書がネット上に流出した。
それは、CIAを統括する国家安全保障会議（NSC）の元議長で、
後に安全保障担当の国防次官補も務めた知日派ジョセフ・ナイが、
米国の上下両院の議員宛てに作成した報告書「対日超党派報告書」である。
そこに記された戦慄の内容は以下の通りである。
1. 東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、
その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。
米国は、何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。
2. そのチャンスは、
台湾と中国が軍事衝突を起こした時に訪れる。
まず、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。
日米安全保障条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。
中国軍は、米軍・自衛隊の補給基地である日本国内の米軍基地、自衛隊基地を攻撃するであろう。
本土を攻撃された日本人は激昂し、本格的な日中戦争が開始される。
3. この戦争が進行するに従い、
米軍は徐々に手を引き、
日本の自衛隊と中国軍との戦闘が中心となるように誘導する。
4. 日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、
東シナ海、日本海でのPKO（平和維持活動）を米軍が中心となって行う。
5. 東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が握ることで、
この地域の資源開発に米国エネルギー産業が圧倒的優位に立つことができる。
6. この戦略の前提として、
日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」ができるような状況を形成しておくことが必要である。
つまり、アメリカは日本と中国を戦争させ、仲裁に乗り出す。
そして、石油・天然ガスという漁夫の利を得る計画だというのだ！
上記の「米国エネルギー産業」とは、もちろんロックフェラー家を指す。
しかし、恐らくそのバックにいるのは、
世界を影で支配する国際金融資本家一族であろう。
この文書がデマだという意見もある。
しかし、ジョセフ・ナイの過去の発言を紐解くと、
かなり強硬で強気な外交政策を主張していた人物であることがわかる。
しかも2008年12月、ジョセフ・ナイは東京都内で当時政権を奪取すると目されていた（日本の）民主党幹部と会談を行い、
「オバマ次期政権下で（日本の）民主党がインド洋での給油活動をやめ、日米地位協定などの見直しに動いたら、反米行為と受け止める」と発言した。
そして、ジョセフ・ナイはこの極秘文書が流出したころに駐日大使を外されている。
その後、ジョセフ・ナイは、
2012年にもアーミテージ元国務副長官との共同執筆で日米同盟に関する報告書を発表。
同年8月17日付けの読売新聞によると、
報告書では、「アジアにおける諸問題に対処するためには日米関係の強化および対等化が必要との認識を示し、両国の防衛協力強化を提言したほか、
日本に対し集団的自衛権の行使や自衛隊海外派遣の推進、
PKOへの参加拡大などを要望した」という。
また、中国に関しては「日米同盟は中国の再興に対応するための能力とポリシーを構築しなければならない。平和で繁栄を謳歌している中国から日米が得るものは大きいが、高い経済成長と政治的安定の継続は不確実である。
同盟のポリシーと能力は、中国の核心的利益の拡大可能性や、軌道変更、そして予測し得る幅広い範囲の未来に対して適応できるものであるべきだ」と記された。
つまりこれは、中国が「平和的で繁栄を謳歌している」うちはよいが、
「軌道変更する」と驚異になるということを言っているのだ。
現在ジョセフ・ナイは、
米国の政治家養成スクール、高級官僚養成スクールであるハーバード大学ケネディ行政大学院の院長であり、
そこから輩出された無数の政治家・行政マンの司令塔となっている。
安保法制が可決されてしまった今後の日本はどこに向かうのだろうか？ このまま平和が続くことを願ってやまない。
